【2026-10-08 更新】 数字の章を、計算式と仮に置いた部屋の例で確かめる構成に書き直しました。以前の版にあった集計の数字と図は外しています。

【2026-10-06 更新】 日本銀行の政策金利の引き上げ(2025年12月に0.75%程度、2026年9月に1.25%程度)と、その後の金利動向を補いました。チャンネルの立場は変わっていないことを確認しました。

YouTubeで「ワンルームマンション投資」と調べると、「やめとけ」「手を出すな」という題名の動画が上位に並びます。一方で、「商品が悪いのではなく条件がすべて」と言う発信者もいます。

どちらが正しいかを決めるより、「どの条件なら当てはまるか」を見るほうが、自分の判断に役立ちます。この記事では、5つのチャンネルの主張を同じ重さで並べ、利回りとローン返済の式に当てはめて確かめます。

この記事を書いている私たちの立場

私たち「みんなのワンルーム投資」は、ワンルーム投資の相談サービスを運営しています。発信者の主張の正しさを裁くのではなく、動画で何と説明されているか(事実)と、式に当てはめて言えること(私たちの見方)を分けて書きます。

30秒でわかる結論

  • 5人の主張は、「割高な価格で、利回りの低い物件を、ローンで買う」ときに強く当てはまります。
  • 式で見ると、毎月の手取りは「家賃-費用-ローンの返済」です。価格が高い・頭金がない・金利が高いほど、マイナスになりやすくなります。
  • 逆に、価格・頭金・目的の条件が変われば、式の答えも変わります。「どの物件もやめとけ」とまでは、式からは言えません。

5つのチャンネルの主張を並べる

登録者1万人以上のチャンネルから、ワンルームマンション投資について立場のはっきりした動画を選びました(登録者数・再生回数は2026年9月13日時点)。

5つのチャンネルの立場
5つのチャンネルの立場
チャンネル(登録者)立場取り上げた動画(公開日)
不動産Gメン滝島(72.6万人)否定ワンルームマンション投資は絶対するな!販売会社の巧妙な手口とは…?(2022年7月1日)
両学長 リベラルアーツ大学(977万人)否定第31-1回 不動産投資成功法 ワンルームマンション投資に手を出すな(2018年10月29日)
楽待 RAKUMACHI(171万人)否定(新築)【絶対NG】新築ワンルームマンション投資をしてはいけないこれだけの理由(2020年10月31日)
小原正徳の不動産アカデミー(6.5万人)条件つき否定【ワンルームは絶対に買うな!を論破】逆に買うべきワンルームマンション投資を紹介します(2024年4月2日)
資産形成チャンネル【ココザス】(2.5万人・不動産の資産形成サービスを運営する会社のチャンネル)条件つき肯定ワンルームマンション投資は詐欺!と言っている方々へ|不動産投資は条件がすべて(2024年12月7日)

否定する側の主張

否定する3チャンネルが挙げる理由
否定する3チャンネルが挙げる理由

不動産Gメン滝島:広告の数字を足し引きすると毎年赤字になる

動画では、頭金ゼロ・35年ローンで2,500万円のワンルームを勧める広告を例に、固定資産税・管理費・修繕積立金・サブリース手数料などを足していくと、年間およそ40万円の持ち出しになると試算しています。そのうえで、値下がりすれば成り立たない投資だとし、ローンで買うなら表面利回り6%を一つの目安に挙げています。都心の一等地など、値下がりしにくい物件は例外としています。

両学長:表面利回りに入っていない費用がある

動画では、表面利回りには金利・空室・購入時の諸費用・管理費や修繕積立金・固定資産税・原状回復や広告費・値下がりが入っていないと説明し、「節税になる」「年金の代わりになる」といった勧め方に注意を促しています。結論として、ワンルームの区分マンションには手を出さない方がよいとしています。

楽待:新築は、副収入目的の会社員には合わない

講座動画では、新築区分マンションについて「節税になる」は1年目が中心で2年目以降は課税所得がプラスになりやすい、「サブリースで安心」は売るときの足かせになることがある、と説明しています。一方で、団体信用生命保険が保険の代わりになる点は正しいとし、相続税対策の富裕層や、現金で買う中小企業の経営者には合う場合がある、と条件を分けています。

条件をつけて論じる側の主張

条件つきで論じる2チャンネル
条件つきで論じる2チャンネル

小原正徳:勝ち筋がないのは「区分のワンルーム」

題名は「買うな!を論破」ですが、動画の結論は「区分のワンルームには勝ち筋がない」です。東京の新築区分ワンルームは表面利回り3%台と低く、家賃が上がる余地も利回りが下がる余地も小さいと説明します。そのうえで、同じ区分でもファミリータイプや、30㎡以上で自分で住みたい人にも売れる物件なら勝ち筋はある、としています。つまり全面的な肯定ではなく、ワンルームの中で条件を分けた主張です。

ココザス:悪いのは商品ではなく、条件と売り方

運営会社のチャンネルとして立場を明かしたうえで、「商品が悪いわけではなく、取り組む条件がすべて」と主張しています。外せない低い保証賃料のサブリース、最初から毎月赤字、駅から10分超の物件などを「悪い条件」とし、立地がよく築10年以内、家賃の3〜5%の管理委託、長く持って残債が減ったところで売る、といった条件なら手元に残る、と説明しています。節税については、税率の高い人には効くが、税率10〜20%の人には意味が薄いとしています。

5人の主張は、同じ「条件」を指している

否定側と条件つき側で結論は逆に見えますが、挙げている条件はかなり重なっています。

5人が共通して挙げる条件
5人が共通して挙げる条件
  • 価格が割高(業者の利益が乗った新築など)
  • 表面利回りが低い(3%台)
  • フルローンで、毎月の家賃より支払いが多い
  • 外せない・下がるサブリース
  • 税率の低い人に「節税」を勧める

否定側はこの条件がそろった典型例を、条件つき側はこの条件を外した例を取り上げています。日本銀行は2025年12月に政策金利を0.75%程度へ引き上げ、その後も引き上げを続けて、2026年9月には1.25%程度としました。不動産投資ローンの金利も上昇傾向にあり、「フルローンで毎月の持ち出し」は以前より起きやすくなっています。借りる予定の金利で、毎月の持ち出しがいくらになるかを先に計算しておくことが、どちらの主張にも共通して効く対策です。

「やめとけ」はどこが当たっていて、どこが言いすぎか

5人が挙げる条件を、式に当てはめて確かめます。

当たっている所①:表面利回りには費用が入っていない

表面利回り = 月の家賃 × 12 ÷ 価格
実質利回り =(月の家賃 - 建物管理費 - 修繕積立金)× 12 ÷ 価格

両学長の指摘は、この2つの式の差です。仮に、家賃が月9万円、建物管理費と修繕積立金が月1万円、価格が2,800万円の部屋なら、表面利回りは約3.9%(9万円×12÷2,800万円)、実質利回りは約3.4%(8万円×12÷2,800万円)です。ここからさらに、固定資産税・賃貸管理の委託料・空室・ローンの利息がかかります。広告の利回りだけでは、手元に残る額は分かりません。

当たっている所②:利回りが低く全額ローンなら、返済が家賃を上回る

毎月の手取り = 月の家賃 -(建物管理費 + 修繕積立金)- ローンの返済 - そのほかの費用(固定資産税・賃貸管理の委託料など)

上と同じ部屋(家賃月9万円・建物管理費と修繕積立金が月1万円)を、仮に金利2.0%・35年の全額ローンで買うとします。

買う価格実質利回りローンの返済家賃-管理費等-返済
2,400万円4.0%月約8.0万円月約500円のプラス
2,800万円約3.4%月約9.3万円月約1.3万円のマイナス

この表は、置いた数字による計算例です。実際の物件の数字ではありません。固定資産税、賃貸管理の委託料、空室は入れていません。入れると手取りはさらに減ります。

この例では、利回りが3%台になる価格で全額ローンを組むと、返済だけで家賃の手取りを上回ります。不動産Gメン滝島の「年間およそ40万円の持ち出し」は、この式に固定資産税やサブリース手数料などを足していった計算です。

金利が上がると、同じ価格でも結果が変わります。仮に金利が3.0%になると、2,400万円の返済は月約9.2万円になり、上の表でプラスだった行も、月約1.2万円のマイナスに変わります。

言いすぎになる所:条件が変われば、式の答えも変わる

「どの物件もやめとけ」とまでは、式からは言えません。上の表のとおり、同じ部屋でも価格が下がれば(利回りが上がれば)、毎月の手取りは変わります。頭金を入れて借入を減らしても同じです。仮に、2,800万円の部屋に頭金400万円を入れれば、借入は2,400万円になり、返済は表の上の行と同じ月約8.0万円になります。

否定する側も、条件をつけて話しています。不動産Gメン滝島は、都心の一等地など値下がりしにくい物件は例外とし、ローンで買うなら表面利回り6%を一つの目安に挙げています。楽待は、相続税対策の富裕層や、現金で買う中小企業の経営者には合う場合がある、と条件を分けています。「やめとけ」は、条件つきの主張として受け取るのが正確です。

価格が高いかどうかは「評価額」と比べる

「割高な価格」かどうかは、収益還元法の式で確かめられます。

評価額 = 年間の手取り家賃(月の家賃 - 建物管理費 - 修繕積立金)× 12 ÷ 評価利回り

当社の割高診断では、金融機関の評価利回りを、東京23区で3.3〜4.35%程度と置いています(当社が置いた基準で、金融機関が公表している数字ではありません)。

上の部屋(年間の手取り家賃96万円)で、仮に評価利回りを4.0%と置くと、評価額は96万円÷0.04=2,400万円です。仮に3.5%と置くと、96万円÷0.035=約2,743万円です。提示された価格がこの評価額を大きく上回っていれば、割高の目安になります。

主張はどの条件で当たり、どの条件で外れるか

主張が当たる条件・外れる条件
主張が当たる条件・外れる条件
主張当てはまりやすい条件当てはまりにくい条件
毎年赤字になる(滝島)表面利回り3%台・フルローン表面利回り4%以上・頭金を入れる
表面利回りに費用が入っていない(両学長)満室想定の利回りだけで判断する実質の手取りで計算してから買う
新築は会社員に合わない(楽待)副収入目的・税率が低い相続税対策・現金で買う
区分ワンルームは勝ち筋がない(小原)25㎡前後で自分で住む人に売れない30㎡以上で住む人にも売れる
条件がすべて(ココザス)立地・築浅・管理委託・長期保有がそろう外せないサブリース・駅から遠い

私たちの見方では、5人の主張は「割高な価格で、利回りの低い物件を、ローンで買う」ときに強く当てはまるという点で一致しています。

新築と中古の比べ方は、「新築はダメ、中古ならいい」は本当?で詳しく検証しています。

当てはまる人・当てはまらない人

やめとけが当てはまる人・当てはまらない人
やめとけが当てはまる人・当てはまらない人

やめとけが当てはまりやすい人

  • 営業で勧められた新築を、表面利回りだけ見て決めようとしている
  • 頭金を入れず、毎月の持ち出しが出る計画になっている
  • 節税を主な理由にしているが、税率は20%前後

当てはまりにくい人

  • 相場と金融機関の評価から見て割高でない価格で買える
  • 毎月の手取りを計算したうえで、持ち出しが出ない計画にできる
  • 相続対策など、節税以外のはっきりした目的がある

自分の提案書で確かめる方法

確かめる3つのこと
確かめる3つのこと

提案書や販売図面にある数字を、上の式に入れます。

  1. 価格が相場より高くないか:年間の手取り家賃÷評価利回りで評価額を出し、提示された価格と比べます。割高診断で、物件の価格・家賃・築年数から確かめられます。
  2. 家賃が相場からずれていないか:すでに持っている物件は、家賃診断(無料の会員登録が必要)で周辺の実際の家賃と比べられます。提案書の家賃が高めに置かれていると、利回りも手取りも実際より良く見えます。
  3. 毎月の手取りがプラスか:家賃から、管理費・修繕積立金・ローンの返済・固定資産税・賃貸管理の委託料を引き、空室まで入れて計算します。ローンの返済は、提示された金利と年数の額を使い、金利が上がった場合の額でも計算しておきます。

「やめとけ」と言われる理由の全体像は「ワンルームマンション投資「やめとけ」と言われる5つの理由」、節税の主張の検証は「「ワンルーム投資は節税にならない」は本当?」も参考にしてください。

まとめ

  • 「やめとけ」が当たるのは、割高な価格・低い利回り・全額ローンがそろったときです。式に入れると、返済が家賃の手取りを上回りやすくなります。
  • 価格が下がる、頭金を入れる、目的が節税以外にある、といった条件では、式の答えが変わります。否定する側の発信者も、例外や条件を挙げています。
  • 自分の物件がどちらに近いかは、実質利回り・毎月の手取り・評価額との差を計算すれば確かめられます。

※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の物件の購入・売却を勧誘するものではありません。動画の内容は、2026年9月13日に公開されていた動画を当社が視聴し、要旨をまとめたものです。発信者の見解を正確に知りたい方は、各動画をご覧ください。

※本文の計算例は、置いた数字と本文に示した条件による概算で、実際の物件の結果を示すものではありません。

※登録者数・再生回数は2026年9月13日時点です。投資の判断はご自身の責任で行ってください。